連合駿台会が商学部と経営学部のビジネスインサイト講座(旧フーチャースキル)へ2013年より会員の企業から講師派遣を行い、2023年まで14社の現職の社員が熱心に学生を指導しており、当会の大学支援の大きな柱になっています。

今年度(春季)は、京王電鉄、りそな銀行、山崎製パン株式会社、関電工、共同印刷、野村不動産、ＪＡ全中、住友生命保険相互会社の8社の講師により指導が行われ7月末に終了しました。

今回のリフレクションミーティングの開催には、大学(学部長、指導教員8名)、指導企業(8社から各2 名)、連合駿台会(4名)が参加して、講義の報告・成果・課題について意見交換と今後の進め方につき約２時間論議しました。

企業側からコロナ明け後の対面授業が行われて学生の反応が伝わり、良かったとの報告がなされ、大学側からも生きた実践従業からか学生個々人に通常の授業では見ることが少ない目の輝きが見られましたとの報告でした。

また、明治大学入学希望動機に「ビジネスインサイト・経営学総合口座」を受講したいとの学生が多いことが紹介されました。

さらに、学生の柔軟な思考方法が、企業にとっても気づかないところを気付かせることがあり、講座の価値を評価する企業もあり、評価の時期に関しては、中間、最終もさることながら、問題解決のプロセスも観てほしいとの意見もあり、個々の学生がいかに真摯に課題解決に取り組んでいるかの報告もありました。

一方、企業講師として、高校4年生（大学1年生）に対して、企業の課題、テーマを提示して学生にどの程度の解決策を求めるのか、過多な情報を学生に与えたことで問題が絞り切れなかったこと、求める解決策の到達点が不明確だったこと、教室の机が固定されていてディスカッション用に配置されておらず不便であったことなどが課題として報告されました。また、大学からは、授業がサークル活動や、アルバイトで授業がおろそかになる、教育指導についてパワハラの問題を含む運営の難しさなどが報告されました。さらに、テーマの絞り、その範囲などについては、企業から経営理念を紹介した後で、テーマを選択していくという意見が支持されるなど、他の企業課題に役立つ意見も紹介されました。

担当専任講師からは、データの基礎を踏まえ、客観的、論理的に課題解決の指導ができる喜びもあるとの意見も紹介され、講座の持つ意義の大きさを共有できたという報告がありました。

最後に中林商学部長から今後とも引き続き「ビジネスインサイト・経営学総合口座」の持続性、継続性の要請がありました。

1，明治大学　　商学部教職員
中林真理子（学部長）、山本昌弘（教務主任）、西剛広（教務主任）、中村成里（泉主任）、久保隆光（専任講師）、中山千尋（特任講師）、松尾隆策（特任講師）、和田格（商学部事務長）

2、明治大学　　経営学部教員
大倉学（学部長；所要で欠席）　　高木俊雄（兼任講師）

3.支援企業の皆様（各社2名）
京王電鉄、りそな銀行、山崎製パン株式会社、関電工、共同印刷、野村不動産、 ＪＡ全中、住友生命保険相互会社（所要のため欠席、ゼミの高木俊雄兼任講師が代行）

４、連合駿台会大学支援委員会参加者
伊原敏雄委員長、真壁八郎副委員長、富水流孝二委員、大前実之委員

（議事録作成責任；富水流孝二委員）